信用度の低い借り手(サブプライム層)への住宅融資のことを言う。
サブプライム層というのは、米国では一般的に年収25,000ドル以下くらいの世帯を指すと言われている。
本来であれば住宅融資を受ける際には事前審査が行われ、返済能力がないと判断された場合には融資を受けることができない。サブプライム層のように所得が低かったり、もしくは過去に返済不能に陥った人は、事前審査の段階で融資を断られるのが通常である。
しかし、米国で住宅ブームに火が付いた頃から、サブプライム層でも住宅ローンの借り入れができるようになった。当初数年間は金利を低めに抑えて、数年後から金利を上げるといった仕組みが、それを可能にした。また、住宅価格が上昇し続けていたため、その値上がり分を担保に新たな追加借入を受けることもでき、雪だるま式にローンを膨らませてしまう人もでてきた。場合によっては、住宅を転売すること
により差益も得られたため、貸し付ける側も借り入れる側もリスクに対する感覚が麻痺していたのかもしれない。
2006年ごろから米国の住宅市場の過熱にも陰りが見え始めた。住宅価格は下落、住宅販売件数や着工件数も落ち込み、それまで住宅市場の過熱を背景に借り入れしていたサブプライム層の延滞が目立つようになってきた。さらに追い討ちをかけるように金利が上昇を続けていたため、返済不能に陥る個人が続出。2007年に入ってからサブプライムローン問題が表面化し始めた。
この余波は、サブプライムローンの貸し手である融資会社だけに留まらず、サブプライムローンを証券化した商品を保有していた金融機関にも広がり、金融市場及び経済界全体に大きな波紋を投げている。